海外の大学からもご応募いただけます。また、日本に留学している外国籍の方も応募可能です（国籍は問いませんが、母国語と同レベルに日本語能力を有する方に限ります）。JNTO採用選考スケジュールに参加できる方が対象となりますので、3月以降に公表予定の選考スケジュールも併せてご確認をお願いいたします。

語学力は選考後も高めることが出来ることから、選考にあたり必須要件とはしていませんが、英語、あるいはそれ以外の当機構海外事務所所在国の言語（特に、中国語、スペイン語）能力のある方を歓迎します。

学校の国内外の別、学部・学科および専攻の種類は問いません。（観光、国際、マーケティング、情報、経済、会計、法律の知見を有する方を歓迎します。）

在宅勤務に関する制度があり、一定の条件下で在宅勤務が可能です。

産休・育休・時短勤務・時差出勤などの制度を活用し、妊娠・出産後も子育てと両立しながら継続して勤務している職員も多数います。また、それぞれの状況に応じた勤務形態の事例があり、男性職員の育児休業の取得実績や、単身赴任や家族帯同での海外赴任といった事例もあります。

2022年度（１day 仕事体験）の募集は、既に受付を終了しました。2023年度のインターンシップについては、実施が決まり次第イベントページ上でお知らせします。

新入職員研修の他、先輩職員によるフォローアップを受けられるメンター制度や各職場でのOJT、職階に応じて求められる能力別に実施される職階別研修、メンタルヘルスやハラスメントといった職場環境に係る研修、海外事務所赴任前研修や、個人情報保護や情報セキュリティ等の研修を実施しております。
その他、旅行業界やデジタルマーケティング分野、調査・統計等の知識や手法の習得に向けて、各部署・グループで担当している業務に関する組織内での勉強会も実施しています。
また、語学学習や資格取得のための奨学金制度もあります。

1つの部署に留まらず、様々な部署を経験するジョブローテーションが基本となります。概ね2～３年を目安に、訪日プロモーション事業等を行う事業部門や組織の管理運営を行う管理部門をご経験の後、海外事務所に赴任し、帰任後に事務所勤務の経験を活かして本部（東京）において実務の中心的な役割を担う、というサイクルを一つのモデルケースとしています。

年に一度、職員が異動先の希望等を申告できる制度があります。本人の希望も考慮されますが、適性や人事異動のタイミングなどを踏まえた上で、最終的な配属先が決定されます。